お役立ちコラム

赤ちゃんやペットの様子を別の部屋からチェックできる見守りカメラは、介護の場面でも用いられています。介護での見守りカメラのニーズは、遠方で一人暮らしをしている親の様子や、介護施設で目の届きにくい入居者の状況を確認するためなどさまざまです。

この記事では、これから介護用見守りカメラを使うときのカメラの選び方や設置の注意点、デメリットについて解説します。

介護用見守りカメラとは？

介護用見守りカメラは、介護を必要とする人の様子を見守るためのカメラです。対象者が過ごすリビングや寝室などにカメラを設置し、映像は有線・無線を問わず通信によって指定するデバイスに送信されます。

スマートフォンやタブレットなど自宅の外でも通信できる端末であれば、通信できるエリア内のどこでも映像の確認が可能です。

見守りカメラには、さまざまな機能が搭載されています。なかには見守るだけでなく緊急時に通知できたり、会話できたりします。

介護用見守りカメラを使うメリットとデメリット

介護用見守りカメラの設置を検討するのは、見守る家族である場合が多いようです。取り付けるメリットばかりに注目しがちですが、対象者は不快に感じることもあるかもしれません。見守りカメラを取り付けるときは、デメリットにもきちんと目を向け流必要があります。

ここでは、介護用見守りカメラのメリットを紹介します。デメリットについても、詳しく見ていくことにしましょう。

メリット

見守りカメラには、以下のようなメリットがあるといえます。

• 遠方でも映像（静止画や動画）を送信できる
• 映像から、転倒や熱中症、病気など状況の変化に気づきやすい
• 過去の映像を録画しておけば、普段の生活パターンが把握できる
• 食事や服薬、来客など撮影範囲の状況がわかる
• カメラに通知機能があれば、常に映像を見ることなしに生活できる　など

もし映像で、病気やケガだと判断できれば、救急車を呼ぶこともできます。病気のなかには一刻を争う対処が必要な症状もあるため、万が一に備える意味では、見守りカメラの効果は大きな意味があるといえるでしょう。

デメリット

見守りカメラには、次のようなデメリットがあります。

• 見守る場所（部屋など）が多いとそれだけの台数の見守りカメラが必要
• 風呂場など設置できない場所がある
• 停電時など利用できない可能性がある
• 映像を送信するための通信システムが必要
• 導入や運用にコストがかかる
• 対象者が「監視されている」と感じると歓迎されにくい　など

とくに撮影する対象者の了承は、重要です。いくら万が一に備えるためとはいえ、「常に監視されている」という印象は拭えません。かかるコストも含めて十分に話し合い、双方が納得の上で利用するようにしましょう。

介護用見守りカメラの選び方

介護用に見守りカメラを探すと、その種類や機能の多さに戸惑うかもしれません。見守りカメラは、求める機能さえ備えていれば十分です。まずは見守りカメラ選びでチェックする項目を定めましょう。

ここでは介護用見守りカメラを選ぶとき、チェックしておきたい項目を解説します。

撮影できる範囲

見守りカメラを設置するからには、見守るべき範囲をしっかり撮影できなくてはなりません。まずはどこをどのように撮影するかを想定し、カメラが撮影できることを確認しましょう。

たとえば、部屋の隅に設置する場合、水平方向の画角は広いほど広範囲が撮影できます。さらに垂直方向の画角は90度以上あれば、部屋全体の撮影が可能です。

撮影範囲が広い場合は、画像を拡大できるズーム機能や特定の場所を拡大するための首振り機能、ズームしたときの画像の精細さがわかる画像の画素数も、しっかりと確認したいポイントでしょう。

接続方法

見守りカメラの画像を他の場所で確認する場合は、何らかの方法で画像を送信する必要があります。画像を送信するには、固定回線かLTE回線を使うのが一般的です。

固定回線を使う場合は、見守りカメラを設置する場所で回線を契約しなくてはなりません。契約には数週間から数か月かかる場合もあり、カメラとの接続作業も必要です。さらに、利用するには月額料金がかかります。すでに利用している固定回線があれば、そのまま転用も可能です。

LTE回線はいわゆるモバイル回線のことで、スマートフォンの通信にも使われます。見守りカメラのなかには、カメラ自体にSIMカードを差し込み、直接送信するタイプもあります。ただし、このタイプで注意したいのは通信料金です。想定している使い方でどのくらいの通信料金が必要かは、事前に確認しておきましょう。

また接続方法によっては、送信できる画像の画素数が制限されることもあります。見守りカメラでは、できるだけ精細で画素数の多い画像が必要です。かかる費用と画素数、導入までの手続きを含めて検討しましょう。

通話機能の有無

見守りカメラの「通話機能」は、画面越しに声をかけたり、カメラ周辺の音や声を手元で聞けたりするため便利な機能です。通話機能を使えば、部屋で倒れている様子を発見したときにもカメラを通して声をかけ、返答があるかどうかが確認できます。返答がなければその場で119番通報をするといった迅速な対応も可能です。

通話機能を使う場合は、マイクやスピーカーの性能や設定に注意しましょう。なかでもマイクやスピーカーのオン・オフ切り替えできるか、小さな声もしっかり拾い送信してくれるか、スピーカーはテレビの音声にかき消されないくらいの大きさで出力できるかは重要です。

機能が付いているかどうかだけでなく、どのくらいの音声で通信できるかもよく確認する必要があります。

暗視機能の有無

万が一の事態は、いつ起こるかわかりません。夜間や照明がない暗い場所でも撮影できる、「暗視機能」を搭載していると安心できます。嘔吐や吐血といった異変や徘徊、転倒といった事態は昼夜を選びません。きちんと見守るなら、照明が点いていなくても撮影できる機能は必要です。

暗いなかでも撮影できる機能は、暗視カメラと赤外線カメラに大別されます。暗視カメラは暗いながらもカラーで撮影できますが、赤外線カメラはモノクロでしか撮影できません。ただし暗視カメラのほうが高価なため、予算を含めて選ぶ必要があるでしょう。

センサーの有無

高齢者は、暑さや寒さを感じにくいとされます。見守りカメラに気温を感知するセンサーが搭載されていると、映像だけでなく室温も正確な把握が可能です。

暑い季節には、高齢者がエアコンを使わないまま熱中症となってしまうケースも多く見られます。「電気代を節約する」「まだ暑くないから」という高齢者に気温が客観的に数字で確認できれば、すぐにエアコンを使うように促せるかもしれません。

ほかにも、離れた場所でも対象者の体温を測定できる温度センサーや、動きを感知して撮影する動体検知機能を搭載しているカメラもあります。どのようなセンサーが搭載されているか確認し、必要なものが搭載されているものを選びましょう。

プライバシーモードの有無

見守りたい高齢者からプライバシーの面で反対されたら、プライバシーモードが搭載されているカメラを選ぶという方法があります。プライバシーモードは、カメラ側でオン・オフを切り替えて、カメラのレンズをふさぎ、マイクとスピーカーも使えなくする機能です。

いくら家族とはいえ、プライバシーは尊重されなくてはなりません。プライバシーモードがあれば、高齢者自身が撮影してよいかどうかを選べます。オフにしたまま忘れないよう、工夫やルール作りは必要でしょう。

スマホ連動機能の有無

いつでもどこでも映像を確認したい場合は、スマートフォンにインストールしたアプリケーションの使えるスマホ連動機能が便利です。これなら、スマートフォンがインターネットで通信できる限り、いつでもチェック可能です。

スマートフォンの通信状況が悪いと、映像が止まったり映らなかったりする可能性があります。

介護用見守りカメラを設置する際の注意点

見守りカメラを購入し、通信回線を確保できれば、次はいよいよ設置です。事前に想定した位置に設置できればよいのですが、ぜひ注意したいこともあります。これらは、撮影される対象者への配慮やきちんと機能させるための工夫です。

ここでは、介護用に見守りカメラを設置する際の注意点を解説します。

設置場所は対象者の視界に入らない場所にする

対象者が見守りカメラの設置を納得していても、カメラが視界に入る位置に設置されれば意識してしまうでしょう。ストレスとなって体調を崩したり、十分な睡眠や休息が取れなくなってしまうかもしれません。対象者を見守るためのカメラは、対象者が意識しないですむような場所に設置しましょう。

完全に隠してしまうと、十分な範囲を見守れなくなります。カメラは目線より高い位置に設置し、できるだけ気にならないよう工夫することが大切です。

動作検知が誤作動しない場所に設置する

動作を検知して作動するタイプの見守りカメラは、誤作動しない場所に設置する必要があります。検知が敏感すぎないか、逆に鈍くないかも大切です。あまり敏感すぎると頻繁に作動してしまい、鈍いと本当に必要なとき作動できません。

会話機能の付いたタイプであれば、マイクがどれくらいの声を拾うか、今のスピーカーの音量で対象者に聞こえるかも重要です。設置する際は、使用を想定している機能がきちんと動作するかどうかも確認しましょう。

対象者や家族の同意を得る

見守りカメラを設置する際は、高齢者本人や家族に同意を得ましょう。「心配しているから」と熱心に説得すれば、同意は得られるかもしれません。しかし、常に撮影（監視）されていれば、いい気分はしないものです。

どれほど説得しても、同意が得られないこともあり得ます。そのようなときは、無理やり設置しないようにしましょう。

介護用見守りカメラに介護保険や補助金は使える？

「介護用に見守りカメラがあれば……」と感じていても、費用のことを考えると導入に踏み切れないという人もいるでしょう。ここでは介護用の見守りカメラ導入費用と補助金、介護保険について解説します。

介護保険でレンタルできる製品もある

介護に必要な機器として、見守りカメラのレンタル料に介護保険が適用される製品もあります。ただし、これはあくまで、介護用品のレンタル事業者が用意できるものだけです。このカメラは単なる「見守り」のためではなく、認知症を患う高齢者の徘徊を検知するための「感知機器」の一つとされています。

そのため、こちらで自由に選んだカメラすべてに適用されるわけではありません。担当のケアマネジャーを通じ、「介護保険が適用される見守りカメラ」を探しましょう。

施設の場合は補助金制度が使える場合もある

施設で見守りカメラを導入する場合、カメラを含む見守りシステムや見守りロボットの導入に補助金制度を使えることがあります。

これらの機器は高額です。厚生労働省も「購入するにはハードルが高い」としており、推進している介護ロボットの普及を目的とした補助金制度を利用できます。

ただし、対象が自治体の認めたものに限られることや申請しても補助金が交付されない場合もあること、補助金制度自体なくなる可能性があるなどの注意すべき点もあります。利用を検討する場合は自治体に相談し、制度の内容などを確認しましょう。

介護用見守りカメラで安全確保をしよう

遠方に一人暮らしの高齢者家族がいると、無事で暮らしているかどうか確認し、安心したいところでしょう。インターネットやITの普及した現在、このような要望は介護用見守りカメラで実現できます。

見守りカメラは、通信回線を使って撮影した映像を送信するシステムです。設置した室内をただ撮影するだけでなく、暗闇でも撮影できたり、緊急時にはこちらから声で呼びかけ、部屋の音声を聞いたりできる機能を搭載しています。

家族の要望とはいえ、撮影される高齢者は「監視されている」ように感じることもあるようです。かえってストレスとなってしまう可能性もあるため、注意してください。

まずは、見守り対象者本人の同意を得ましょう。普段の生活でストレスにならないよう、設置場所などに配慮が必要です。